この記事では、アメリカ生活をはじめる人や、初めてアメリカの銀行を利用する方向けに、このチェッキング口座とセービング口座の違い、それぞれの使い方や、気をつけたい手数料なども出来るだけわかりやすく紹介していきます。
\この記事で分かること/
- チェッキング口座とセービング口座について
- 2つの口座の違いと使い方
- さまざまな手数料について
アメリカの銀行口座には主に2種類ある

アメリカで暮らし始めると、まず必ず必要になるのが銀行口座。
中でも「Checking Account(チェッキング口座)」と「Saving Account(セービング口座)」は、多くの人が開設する基本の2種類です。
チェッキング口座は日常の出費や送金、光熱費の引き落としなど、動きのあるお金を管理するための口座。
一方のセービング口座は、将来の出費や万が一に備えてお金を貯めるための口座です。
この2つをしっかり使い分けることで、毎月のお金の流れを整えやすくなり、無駄遣いの防止や貯金の習慣にもつながります。
チェッキング口座って何?

日々のお金の出し入れに使われる、最も一般的な銀行口座
チェッキング口座とは、アメリカでチェッキング口座は、アメリカに住むなら真っ先に開設しておきたい口座です。
別名「Transaction Account(取引口座)」とも呼ばれていて、口座を開設すると発行されるデビットカードを使って、ATMから現金を引き出したり、レストランやスーパー、オンラインショッピング等で使えば、その場でチェッキング口座から即時に引き落としされる形で支払いができます。
また、アメリカではまだ紙の小切手も使われていて、家賃や一部の公共料金の支払い、学校への支払いなどで必要になる場面もあります。チェッキング口座にはこの小切手帳も紐づけられているので、必要に応じて発行・使用が可能です。
この口座を持っていれば、給料の受け取り、家賃の支払い、スーパーでのデビットカード決済、クレカの支払い、スマホ送金(Zelle、Venmo、Cash App、Apple Cash、PayPal、WiseやRevolutなど)、サブスクリプションの引き落としまで、生活で必要なありとあらゆる支払いをスムーズに行うことができます。
ほとんどの銀行で、残高確認や履歴のチェック、送金等もスマホアプリが使えるのでとても便利です。
ただし、残高不足によるペナルティ(Overdraft Fee)は高額になることもあるため、通知設定やセービング口座との連携機能を活用して管理するのが理想的ですね。

大手金融機関は基本的にチェッキング口座で利息はつきませんが、オンライン銀行やクレジットユニオンだと利息がつくところもありますよ!
セービング口座とは?


セービング口座は、将来に備えてお金を「ためる」ことを目的とした貯金用の銀行口座
この口座に預けたお金は年利は小さいですが自動的に利息が付きます。銀行によっては「High-Yield Savings Account(HYSA)」という高利回りタイプを扱っている場合もあり、年利3〜4%というケースもありますよ(2025年6月時点)。
また、FDIC(連邦預金保険公社)やNCUA(信用組合預金保護制度)によって、最大25万ドルまで保護されているため、安心して預けておけます。
ただ、月に何度も引き出すことは想定されておらず、回数制限(月6回まで等)や引き出し手数料がある場合もあるため、こまめに使うお金はチェッキングに、中期・長期的にキープするお金はセービングに分けて使いましょう。
よくある手数料とその対策


アメリカの銀行では「Free」と書いてある口座でも、実は条件付きで無料なケースが多く、知らずに手数料を払っている人も少なくありません。
よくある手数料と回避法
- Account Maintenance and Minimum Balance Fee(口座維持費・最低残高手数料)
- 毎月5〜25ドル掛かることがある(金融機関によって違うので要確認)
- 【対策】銀行に入っている最低の口座残高を保つ。
- ATM Fee(ATM手数料)
- 連携していない他行ATMを使うと、自分の金融機関とATM側の両方から数ドルずつ取られてしまうことも。
- 【対策】自行ATMを使うか、アプリで無料の連携ATMを探す。
- Overdraft(残高不足手数料)
- 残高を超えて使ってしまうと発生する手数料。
- 【対策】最低残高になったら通知が届く様に設定し、残高不足を防ぐ。
- 【対策】金融機関によってはOverdraft Protectionといって利用額が残高を超えてしまった場合にはリンクしているセービング口座やクレジットカードなどから自動的に引き出して手数料が発生するのを防ぐ契約もあるので要確認。
- Insufficient Funds(引き落とし不能手数料)
- 支払いを拒否された場合の手数料
- 【対策】最低残高通知を設定する。(金融機関によってはこの手数料を無料化しているところも)
- Wire Transfer(送金手数料)
- 国内送金、海外送金の金額により異なる。
- 【対策】オンライン送金やアプリ送金を使い、使用料が無料または安価な機関を利用し代替。
- Check Ordering Fee(小切手の再注文料)
- 最初の小切手セットは無料で発行してくれるところもあるが、追加注文には手数料があるところもあり。
- 【対策】一定残高や給料自動振込設定で無料になる金融機関もあるのでチェック。安く小切手を発行してくれるサービスを探して注文することも可能。
- Card Ordering(カード再発行手数料)
- 通常は無料が多いが、緊急に発行する場合には手数料が発生することも。
- 【対策】紛失時はすぐに連絡。モバイルウォレットを活用して、デビットカードの現物がなくても決済ができる様に設定しておき、カード緊急発行をしなくても管理できるようにする。
- International Transactions(海外取引手数料)
- 海外でのカード利用しての取引手数料や、引き出し手数料が発生する場合あり。
- 【対策】海外手数料無料の口座を選ぶ。連携先金融機関を事前に確認。
- Account Inactivity Fee(休眠口座手数料)
- 一定期間口座を利用していないと発生する手数料
- 【対策】この手数料がない口座を選ぶ。定期的に取引をする。
細かく見れば、なんと50種類以上の手数料が設定されている金融機関もあるようです。



事前に「どんな条件で無料になるか」を把握しておくことが、手数料地獄を避ける第一歩です。
2つの口座のかしこい使い方


2つの口座をセットで持つことで、お金の流れをきれいに整えることができます。
たとえば、給料がチェッキング口座に入ったら、生活費はそこから支出し、あまった分をセービング口座へ移動。
銀行によっては「Auto Transfer(自動振替)」の設定をすれば、毎月決まった日に決まった額を自動でセービング口座に資金移動できるため、先取り貯金をする場合でも手間はかかりません。
日本では、目的別の貯金に「定期預金」を使うこともありますが、アメリカのセービング口座は、もっと自由に使えるタイプが多く、出し入れが簡単です。必要に応じていくつも口座を作れるので、目的ごとにお金を分けて管理するのに便利です。
イメージとしては、「現金を封筒に分けて貯める袋分け家計簿」を、ネットバンキングでできる感覚に近いかもしれません。



旅行資金や緊急時の備えなど、目的別に分けておくことで、貯金の管理もラクになりますよ。
まとめ:2口座スタートが安心


- チェッキング口座: 日常のお金のやりとり用(支払い・引き落とし)
- セービング口座: 将来のための貯金用(高利回りタイプもあり)
アメリカで銀行口座を作るなら、まずは「チェッキング口座」と「セービング口座」の2つを持つのが基本です。
この2口座さえあれば、日々の支出と貯金をしっかり分けて管理できるようになります。お金の流れが整理されることで、無駄遣いや使いすぎを防ぎやすくなるのも大きなメリットです。
アメリカ生活を始めたばかりの方にとっては、まさに生活インフラの第一歩。
最初は難しく感じるかもしれませんが、口座を開設して仕組みを整えれば、家計管理はぐっとラクになりますよ!
おまけ:貯金向けの他の口座とは?MMA・CD・HYSAなど


この記事で紹介したセービング口座のほかにも、アメリカの銀行には「お金を貯める」ための選択肢がいくつかあります。
たとえば、よく耳にするのが「Money Market Account(マネーマーケット口座)」です。
これはセービング口座とチェッキング口座の中間のような口座で、利息が高めで、小切手が使えることもあります。ただ、最低預金額が高いケースもあるので注意が必要です。
さらに、「CD(Certificate of Deposit)」と呼ばれる定期預金タイプの口座もあります。これは一定期間お金を預ける代わりに、固定の高金利が得られる口座で、途中で引き出すとペナルティがあります。
先にも少し触れましたが、最近では「HYSA(High-Yield Savings Account)」という高金利の普通預金口座も人気です。オンラインバンクなどが提供していて、年利3〜4%以上のものもあります。
いずれもセービング口座と併用して使うことで、目的に応じた貯金がしやすくなります。
これらの口座については別記事で随時紹介したいとおもいます!


Disclaimer: 筆者はファイナンシャルアドバイザーではありません。本ブログの情報は、信頼性の高い情報源をもとに、筆者の個人的な見解や経験を交えて提供していますが、すべての状況に当てはまるものではありません。最終的な判断はご自身の責任で行っていただき、必要に応じて専門家へご相談ください。
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